日本実務出版 「安全と管理」「展示会情報」「セキュリティ産業年鑑」「防犯機器情報」  
 
セキュリティ関連会社INDEX
機器部門別情報
検知器部門
伝送装置部門
緊急通報装置部門
出入管理部門
バイオメトリクス部門
錠前部門
ホームセキュリティ部門
情報セキュリティ部門
クラウドセキュリティ部門
映像監視システム部門
映像機器(カメラ)部門
映像機器(レコーダー)部門
映像機器(レンズ他)部門
雷害対策・電源装置部門
ロス防止機器部門
無線通信機・システム部門
警備関連部門
防犯機器・装置部門
防災機器・装置部門
トータルセキュリティ部門
その他機器部門
市場別情報
学校のセキュリティ
重要施設のセキュリティ
ビル・オフィスのセキュリティ
金融機関のセキュリティ
商業施設のセキュリティ
工場のセキュリティ
公共施設のセキュリティ
医療機関のセキュリティ
ホームセキュリティ
地域防犯
企業情報
TOPIC
震災支援
TOPIC
TOPIC
新着情報
TOPIC
SECURITY SHOW 2015
危機管理産業展2014
テロ対策特殊装備展'14
第9回オフィスセキュリティEXPO
第13回自動認識総合展
情報セキュリティEXPO 2010
第15回「震災対策技術展」横浜
出版書籍
防犯・防災専門サイト「セキュリティナビ」
  

広域太陽光発電ストリング監視の導入費用を30%軽減
丘陵地の見通し外で1.4kmの無線データ伝送に成功

 日本電業工作(株)は、太陽光発電設備の広域ストリング監視に向けた無線センサネットワーク「電波で見える化 DenMoniシリーズ 太陽光発電 ストリング監視システム」を開発した。
 同システムは、特定小電力無線(920MHz)を使った同社独自のセンシング方式の太陽光発電監視システムで、広域な発電所でのストリング監視を簡易に実現可能にした。
 太陽光発電の運用開始後、太陽光パネルやパワーコンディショナーなどの機器故障や点検後の復旧ミスなどにより、想定した売電ができていないという報告が多々ある。
 現在、普及しつつある監視システムでは、パワーコンディショナーで売電状況の監視はできるものの機器故障や異常検知まではできていないため、簡易な監視システムの必要性が迫られている。
 従来のメガワットクラスの太陽光発電所のストリング監視は1,000万円以上の高額費用が掛かる。
 この原因は監視装置の価格とともに通信線や電源線などの工事費が大変高価であることが要因とされている。
 同社が開発した「太陽光発電 ストリング監視システム」は、無線の特性を活かし、低コストで施工ができるシステム。
 無線方式はアンテナメーカーの技術力を活かして、見通し外も含めた長距離伝搬や高信頼伝送も可能。

◆主な特長
・長距離伝搬特性
 高性能アンテナにより、従来はほとんど伝搬不可能と考えられていた場所で通信が行なえる。
 特定小電力無線(920MHz)を用いた長距離見通し外通信に成功した。
 起伏のある丘陵地帯やゴルフ場を越えて1.4kmの通信ができた。
 長距離伝送が必要な場合には、高利得アンテナを使用し、最大10kmの長距離伝送を実現。
・高信頼性
 1台の親機で、最大30台までの子機を無線接続でき、子機は最大20ストリングの電流を監視。
 電波環境によるデータ通信の欠損を防ぐため、再送機能を搭載し、子機は未送信データを確実に親機に届ける。
 親機にデータ送信するまでは子機でデータを保存するので、データ欠損の心配がない。
 無線によるダイレクト監視機能を活かすため、電流値・電力量計測・接点監視に特化しており、監視対象の装置機種を選ばない。
 また、オプションにより、日射計や気温計の組合せや監視カメラとの連携が可能で、それらのデータはクラウドで一括管理できる。
・簡易性
 低消費電力設計で、子機は太陽電池と鉛蓄電池で自立運用が可能。
 AC電源のない場所でも設置できる。  無線による通信システムにより、通信工事も電源工事も不要なので、既に運用を開始している発電所にも後付設置が簡単に行える。
 また、バッテリー駆動も可能なので、可搬性に優れ、短期間の保守点検などで多点の計測が簡易に行うことができ、太陽光モジュール、ストリンググループ診断や、パワコン・キュービクル点検を診断・レポートするサービス「発 電量検診パック」も活用できる。

◆システム構成
 メガワットクラスのストリング監視を実施する場合、通信用ケーブルや電源線を埋設用のフレックス管などに入れて配線しなければならず10,000円/m程度の工事費用が必要となることが一般的だが、同システムでは無線を利用しているので、このような配線工事費用が掛からない。

  日本電業工作(株)
http://www.den-gyo.com/solution/solution10_a_c_h.html

2014年11月4日発信

 
 
会社案内お問い合わせ